第8回データビジネス創造コンテストは終了しました。
結果はこちら
人類には熟練や博覧による「創造」がある一方で、若さとチャレンジ精神こそが成し得る「創造」もある。デジタル・ネイティブ世代は、膨大なデータを瞬時に活用して未来を創造できるという点で、どちらの術も手にした新世代だと言える。本コンテストは学生諸君がデータを広く深くDIGして新たな知の抽出や価値の創出を競う場を提供するとともに、才能の原石である自分自身をDIGする機会を提供することを目的とする。
昨今、生活環境の変化や多様なメディアの普及等を背景に日本人の書籍による「読書離れ」が指摘されている。これは「出版不況」の一因と結び付けられることも多い。本コンテストでは書籍販売データやオープンデータ等を利用し、読書文化の未来を創造するようなネット時代の「Neo書店」の提案を求める。
「TSUTAYA」「蔦屋書店」全店でTカードを提示して購入した書籍(雑誌・コミック及び一部のジャンルを除く)の販売データをランダムサンプリングし、性別・年代・都道府県ごと週次単位で集計した2017年1年分の統計データ(CCCマーケティング株式会社様)
9月15日(土)第8回データビジネス創造コンテスト本選発表会・審査会・表彰式が行われ、以下のチームの皆様が受賞されました。
報告書はこちら
チーム名:MUST
川田 瑛貴(武蔵野大学)
榎本 駿平(武蔵野大学)
古矢 泰之(武蔵野大学)
田中 崇啓(武蔵野大学)
向後 開斗(武蔵野大学)
田寺 凌太(武蔵野大学)
チーム名:wadao.inc
小林 篤矢(慶應義塾大学)
井上 誠一(創価大学)
岡崎 健一(成蹊大学)
チーム:響
藤田 響(豊南高等学校)
チーム:ふかふかあはっ
河田 友紀子(慶應義塾大学大学院)
秋元 直子(慶應義塾大学大学院)
藤波 優(慶應義塾大学大学院)
加納 一樹(慶應義塾大学大学院)
八田 佳央梨(慶應義塾大学大学院)
藤井 さやか(慶應義塾大学大学院)
チーム:週2で本屋
大和 奈央(慶應義塾大学)
チーム:FLYING KARAAGEKUN
村松 秀俊(長野県屋代高等学校)
伊藤 駿冶(長野県屋代高等学校)
稲垣 颯太(長野県屋代高等学校)
橋爪 駿亮(長野県屋代高等学校)
チーム:激辛麻婆
柏倉 寛紀(筑波大学大学院)
水田 泰由(筑波大学大学院)
大橋 賢太郎(筑波大学大学院)
チーム:RISE from Nurse
小山 貴弘(慶應義塾大学大学院)
唐澤 牧子(慶應義塾大学大学院)
チーム:NULL
金山 哲平(東京大学大学院)
森友 亮(東京大学大学院)
チーム:宮野照生
宮野 照生(慶應義塾大学大学院)
※ご都合により欠席
データの提供方法はメールによりご案内します。
スライドを提出してください。ページ数は無制限です。書類審査のため、読んでわかるように資料を構成してください。
データ活用
データ収集
データ解析
顧客価値
実現・継続性
慶應義塾大学
政策・メディア研究科委員長 兼 環境情報学部教授
株式会社 電通
データ・テクノロジーセンター
局長
総務省 統計局
統計利用推進課長
株式会社ブレインパッド
代表取締役会長
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
代表取締役社長
文部科学省
初等中等教育局視学官
慶應義塾大学
総合政策学部 教授
アクセンチュア株式会社
デジタルコンサルティング本部
マネジング・ディレクター
CCCマーケティング株式会社
ビジネスプラットフォーム管掌COO
株式会社 Preferred Networks
PFNフェロー
株式会社カカクコム
執行役員
株式会社デジタルガレージ
DG Lab Chief Technology Officer
株式会社TSUTAYA
BOOKカンパニー
カンパニー長
慶應義塾大学大学院
健康マネジメント研究科 教授
名称 | 第8回 データビジネス創造コンテスト 〜Digital Innovators Grand Prix (DIG) 8〜 |
---|---|
テーマ | 書店の未来 |
内容 | 書籍販売データ等を活用した読書文化の未来を創造するような書店の提案 |
募集期間 | 2018年7月6日(金)~2018年8月22日(水) |
応募方法 | Webより申し込み |
応募対象 | 日本の高等学校、高等専門学校、大学、大学院の正規課程に所属する生徒・学生(社会人経験者を除く)により構成されるチームまたは個人 |
本選発表会・審査会・表彰式 | 2018年9月15日(土) 慶應義塾大学三田キャンパス |
主催 | 慶應義塾大学SFC研究所 データビジネス創造・ラボ |
ビジネスパートナー | CCCマーケティング株式会社 |
協力 | アクセンチュア株式会社、株式会社ブレインパッド、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社、株式会社電通、株式会社デジタルガレージ、株式会社TSUTAYA |
後援 | 経済産業省、 総務省統計局、応用統計学会、 国立研究開発法人 科学技術振興機構、 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 統計数理研究所、 一般社団法人 情報処理学会 情報処理教育委員会(申請中)、 一般社団法人 データサイエンティスト協会、 独立行政法人 統計センター、 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)、 一般社団法人 日本統計学会、公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会、公益社団法人私立大学情報教育協会 |